○弘前大学大学院教育学研究科規程
(平成16年4月1日制定規程第99号)
改正
平成22年3月17日規程第8号
平成22年3月17日規程第14号
平成23年3月14日規程第13号
平成24年2月24日規程第44号
平成25年2月20日規程第8号
平成26年2月14日規程第16号
平成27年2月18日規程第7号
平成27年3月20日規程第16号
平成29年3月24日規程第37号
平成29年10月16日規程第57号
(趣旨)
第1条　弘前大学大学院教育学研究科(以下「研究科」という。)に関する事項は，弘前大学大学院学則(平成16年規則第3号。以下「大学院学則」という。)及び弘前大学学位規則(平成16年規則第4号)に定めるもののほか，この規程の定めるところによる。
(教育研究上の目的)
第1条の2　研究科は，教育学部における教育研究を基礎として，教育科学及び教科教育学の諸科学について，精深な教育研究を行うと共に，高度な教育実践を創造しリードするための資質能力を備えた教育職員等の養成を目的とする。
2　各専攻の教育研究上の目的は次の各号に掲げるとおりとする。
(1)　学校教育専攻
学校教育を取り巻く地域社会の今日的な教育課題や学校における各教科の教育に関する固有の課題に対し，学術分野の総合的な教育・研究を行うことにより，高度な理論を軸とした実践的指導力を備えた人材の育成を目的とする。
(2)　教職実践専攻
学校教育が直面している教育課題に対して，理論と実践との往還を通じた省察をもとに，学校内外の専門家と協議しながら，その解決に向けた教育実践を創造しリードしていく教員の育成を目的とする。
(コース及び領域)
第2条　研究科の各専攻に，次に掲げるコース及び領域を置く。
専攻コース領域
学校教育専攻教育科学教育科学，臨床心理学
特別支援教育特別支援教育
教科実践国語教育，社会科教育，数学教育，理科教育，音楽教育，美術教育，保健体育，技術教育，家政教育，英語教育
教職実践専攻ミドルリーダー養成　
教育実践開発　
2　学生は，学校教育専攻にあってはいずれかの領域に，教職実践専攻にあってはいずれかのコースに属するものとする。
(心理臨床相談室)
第2条の2　研究科に，心理臨床相談室を置く。
2　心理臨床相談室に関する事項は，別に定める。
(指導教員)
第3条　研究科の教育，研究及び論文の指導のため，指導教員を置く。
2　指導教員は，当該コースにおける研究科担当の教授をもって充てる。ただし，必要があるときは，准教授，講師又は助教をもってこれに充てることができる。
(教育方法)
第4条　修士課程の教育は，授業科目の授業及び修士論文の作成等に対する指導(以下「研究指導」という。)によって行うものとする。
2　専門職学位課程の教育は，授業科目の授業によって行うものとする。
(教育方法の特例)
第5条　研究科委員会が教育上特別の必要があると認めるときは，夜間その他特定の時間又は時期に授業及び研究指導を行うことができる。
(専門科目の区分，授業科目及び単位)
第6条　学校教育専攻(学校教育専攻教育科学コース臨床心理学領域を除く。)の専門科目は，共通科目，専門科目及び自由科目とし，授業科目及びその単位数は，別表第1のとおりとする。
2　教職実践専攻の専門科目は，基礎科目，独自テーマ科目，発展科目，教育実践研究科目及び実習科目とし，授業科目及びその単位数は，別表第2のとおりとする。
3　学校教育専攻教育科学コース臨床心理学領域の専門科目は，臨床心理学に関する必修科目，臨床心理学に関する選択科目，課題研究及び自由科目とし，授業科目及びその単位数は，別表第3のとおりとする。
(履修基準及び履修方法)
第7条　学生は，指導教員の指導に基づき，別表第3及び別表第4に定めるところにより，学校教育専攻（教育科学コース臨床心理学領域を除く。）にあっては30単位以上，学校教育専攻教育科学コース臨床心理学領域にあっては32単位以上，教職実践専攻にあっては46単位以上を修得しなければならない。
(履修科目の届出)
第8条　学生は，履修しようとする授業科目を，指定の期日までに研究科長に届け出て承認を得なければならない。
2　前項の手続終了後は，特別の事情が生じた場合以外は，履修授業科目を変更することができない。
(単位修得の認定)
第9条　各授業科目の単位認定は，試験又は研究報告等により，授業科目担当教員が行うものとする。
(他大学大学院の授業科目の履修)
第10条　大学院学則第18条の規定により，他大学大学院における授業科目を履修しようとする者は，履修願その他必要書類を研究科長を経て学長に提出しなければならない。
2　前項の規定による願い出があった場合は，研究科委員会の議を経て，学長が許可する。
3　前項の規定により許可された者の修得した単位は，研究科委員会の議を経て，学長が，10単位を超えない範囲で，研究科において修得したものとみなすことができる。
(入学前の既修得単位の認定)
第11条　大学院学則第20条の規定により，研究科長は，学生が研究科に入学する前に研究科又は他の研究科において履修した授業科目について修得した単位(科目等履修生として修得した単位を含む。)を，研究科委員会の議を経て，研究科に入学した後の研究科における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
2　前項の規定により修得したものとみなすことができる単位数は，転入学及び再入学の場合を除き，研究科において履修した単位以外のものについては，10単位を超えないものとする。
(留学)
第12条　大学院学則第43条の規定により，外国の大学の大学院に留学を志願しようとする者は，留学願その他必要書類を研究科長を経て学長に提出しなければならない。
2　前項の規定による願い出があった場合は，研究科委員会の議を経て，学長が許可する。
3　前項の規定により留学した場合は，第10条第3項の規定を準用する。
(試験)
第13条　試験は，授業の終了する学期末又は学年末に行う。ただし，授業科目によっては，その他適当な時期に行うことがある。
2　学生は，第8条の手続を経て履修した授業科目についてのみ受験することができる。
(追試験)
第14条　やむを得ない事情により試験に欠席した者に対しては，研究科運営委員会で審議の上，追試験を行うことがある。
2　追試験を受けようとする者は，当該受験科目試験終了後7日以内に追試験願(病気の場合は医師の診断書もしくは受診を証明するものを，また，事故の場合はその証明書等を添付)を研究科長に提出しなければならない。
3　追試験は，原則としてそれぞれの学期の試験終了後30日以内に期日を指定して行う。
(成績)
第15条　成績の評語及び評点は，次のとおりとし，可以上を合格とする。
秀　100～90
優　89～80
良　79～70
可　69～60
不可　59以下
(専攻，コース及び領域の変更)
第16条　専攻，コース及び領域(学校教育専攻教育科学コース臨床心理学領域を除く。)の変更は，特別の事情が生じた場合に限り，研究科委員会の議を経て許可することがある。
2　専攻，コース及び領域を変更した者の既に履修した授業科目及び単位数の取扱い並びに在学すべき年数については，研究科委員会の議を経て決定する。
(修士論文の提出資格)
第17条　学校教育専攻において修士論文を提出することができる者は，研究科に所定の期間在学し，必要な研究指導を受け，かつ，第7条に定めるところにより，30単位以上（学校教育専攻教育科学コース臨床心理学領域にあっては32単位以上）を修得した又は修得見込みの者とする。
(最終試験)
第18条　学校教育専攻の最終試験は，所定の単位を修得し，かつ，修士論文を提出した者について，領域別に行うものとする。
2　教職実践専攻の最終試験は，所定の単位を修得し，かつ，学習成果報告書及び国立大学法人弘前大学の研究活動の不正行為への対応に関する規程（平成19年規程第14号）第5条第3項に規定する研究倫理教育の受講を証明する書類を提出した者について，コース別に行うものとする。
(課程修了の認定)
第19条　修士課程の修了は，研究科に所定の期間在学し，所定の単位を修得し，かつ，必要な研究指導を受けた上，修士論文又は特定の課題についての研究の成果の審査及び最終試験に合格した者には，研究科委員会の議を経て学長が認定する。
2　専門職学位課程の修了は，研究科に所定の期間在学し，所定の単位を修得し，学習成果報告書の審査及び最終試験に合格した者には，研究科委員会の議を経て学長が認定する。
(教育職員免許状授与の所要資格の取得)
第20条　小学校，中学校，高等学校，幼稚園，特別支援学校教諭又は養護教諭の一種免許状の所要資格を有する者で当該免許状に係る専修免許状授与の所要資格を取得しようとするものは，教育職員免許法(昭和24年法律第147号)及び同法施行規則(昭和29年文部省令第26号)に定める所要の単位を修得しなければならない。
2　前項の単位を修得し，修了と認定された者が本研究科の専攻において資格を取得できる教育職員免許状の種類は，別表第5のとおりとする。
(科目等履修生)
第21条　科目等履修生として研究科で開講する授業科目を履修しようとする者があるときは，当該授業科目の授業に支障がない場合に限り，大学院学則第51条の規定により，研究科委員会の議を経て，学長が，入学を許可することがある。
2　科目等履修生として入学しようとする者は，毎学期指定する期日までに，所定の科目等履修生入学願書，履歴書及び別に指定する書類に検定料を添えて研究科長を経て学長に提出しなければならない。
3　科目等履修生の在学期間は，1学期間在学することを原則とする。
4　科目等履修期間を超えて引き続き在学しようとするときは，願い出により，研究科委員会の議を経て，学長は，その期間の延長を許可することができる。
5　科目等履修生として学修に適しない場合は研究科委員会の議を経て，学長が履修の許可を取り消すことがある。
(研究生)
第22条　特定の専門事項について研究しようとする者があるときは，大学院学則第52条の規定により，研究科委員会の議を経て，学長は，研究生として入学を許可することができる。
2　研究生を志願することのできる者は，修士の学位を有する者又はこれと同等以上の学力を有すると認められた者とする。
3　研究生を志願する者は，研究生入学願書，履歴書，検定料及び別に指定する書類を，指定の期日までに研究科長を経て学長に提出しなければならない。
4　研究生の在学期間は，1年以内とする。ただし，願い出により，研究科委員会の議を経て，学長は，その期間の延長を許可することができる。
5　研究生が研究を修了した場合は，その研究概要を指導教員を経て研究科長に提出し，研究科委員会の議を経て，研究科長より修了の認定を受けなければならない。
6　研究生には，願い出により，研究科長が研究事項につき証明書を交付する。
(聴講生)
第23条　研究科の授業を聴講しようとする者があるときは，大学院学則第54条の規定により，研究科委員会の議を経て，学長は，聴講生として入学を許可することができる。
2　聴講生を志願する者は，聴講生入学願書，履歴書，検定料及び別に指定する書類を，指定の期日までに研究科長を経て学長に提出しなければならない。
3　聴講生の在学期間は，1年以内とする。ただし，願い出により，研究科委員会の議を経て，学長は，その期間の延長を許可することができる。
(特別研究学生)
第24条　他大学の大学院又は外国の大学の大学院の学生で，研究科において特別の専門事項について研究しようとする者があるときは，大学院学則第53条の規定により，研究科委員会の議を経て，学長は，特別研究学生として入学を許可することができる。
2　特別研究学生を志願する者は，当該大学の学長を経て，特別研究学生入学願書その他必要書類を，指定の期日までに研究科長を経て学長にに提出しなければならない。
(特別聴講学生)
第25条　他大学の大学院又は外国の大学の大学院の学生で，研究科の授業科目を履修しようとする者があるときは，大学院学則第55条の規定により，研究科委員会の議を経て，学長は，特別聴講学生として，入学を許可することができる。
2　特別聴講学生を志願する者は，当該大学の学長を経て，特別聴講学生入学願書その他必要書類を，指定の期日までに研究科長を経て学長に提出しなければならない。
(その他)
第26条　この規程に定めるもののほか，必要な事項は，別に定める。
附　則
1　この規程は，平成16年4月1日から施行する。
2　廃止前の弘前大学大学院教育学研究科規則(平成6年規則第25号)は，この規程の施行に関わらず，平成16年3月31日に本学に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び平成16年4月1日以後において在学者の属する年次に再入学又は転学する者が本学に在学しなくなるまでの間，なおその効力を有する。
別表第1(第6条関係)
専攻，コース別専門科目(学校教育専攻教育科学コース臨床心理学領域を除く。)
学校教育専攻
　専攻共通
科目区分授業科目単位数備　　考
共通科目教育実践研究Ⅰ2　
教育実践研究Ⅱ2　
教育活動演習4　
研究倫理Ⅰ1　
研究倫理Ⅱ1　
学校教育課題研究4　
教科教育課題研究4　
(1)教育科学コース　教育科学領域
科目区分授業科目単位数備　　考
専門科目教育方法特論26単位以上を選択
社会教育特論2
教育社会学特論Ⅰ2
教育社会学特論Ⅱ 2
教育心理学特論2
発達心理学特論2
教育学特論2
幼児教育特論2
教育方法演習24単位以上を選択
社会教育演習2
教育社会学演習Ⅰ2
教育社会学演習Ⅱ2
教育心理学演習2
発達心理学演習2
教育学演習2
幼児教育演習2
教育科学調査実習24単位以上を選択
教育科学実践演習2
教育科学実験演習2
(2)特別支援教育コース　特別支援教育領域
科目区分授業科目単位数備　　考
専門科目特別支援教育原理論Ⅰ26単位以上を選択
特別支援教育原理論Ⅱ2
特別支援教育特論Ⅰ2
特別支援教育特論Ⅱ2
特別支援教育各論Ⅰ2
特別支援教育各論Ⅱ 2
特別支援教育開発演習Ⅰ24単位以上を選択
特別支援教育開発演習Ⅱ2
特別支援教育開発演習Ⅲ2
特別支援教育開発実習Ⅰ2
特別支援教育開発実習Ⅱ2
特別支援教育開発実習Ⅲ 2
特別支援教育実践演習Ⅰ24単位以上を選択
特別支援教育実践演習Ⅱ2
特別支援教育実践実習Ⅰ2
特別支援教育実践実習Ⅱ 2
特別支援教育相談支援実習Ⅰ2
特別支援教育相談支援実習Ⅱ2
(3)教科実践コース　国語教育領域，社会科教育領域，数学教育領域，理科教育領域，音楽教育領域，美術教育領域，保健体育領域，技術教育領域，家政教育領域，英語教育領域
科目区分授業科目単位数備　　考
専門科目国語教育内容論Ⅰ26単位以上を選択
国語教育内容論Ⅱ 2
国語教育内容論Ⅲ 2
社会科教育内容論Ⅰ2
社会科教育内容論Ⅱ 2
社会科教育内容論Ⅲ 2
数学教育内容論Ⅰ2
数学教育内容論Ⅱ 2
数学教育内容論Ⅲ 2
理科教育内容論Ⅰ2
理科教育内容論Ⅱ 2
理科教育内容論Ⅲ 2
音楽教育内容論Ⅰ2
音楽教育内容論Ⅱ 2
音楽教育内容論Ⅲ 2
美術教育内容論Ⅰ2
美術教育内容論Ⅱ 2
美術教育内容論Ⅲ 2
保健体育科教育内容論Ⅰ2
保健体育科教育内容論Ⅱ2
保健体育科教育内容論Ⅲ2
技術教育内容論Ⅰ2
技術教育内容論Ⅱ 2
技術教育内容論Ⅲ 2
家政教育内容論Ⅰ2
家政教育内容論Ⅱ 2
家政教育内容論Ⅲ 2
英語教育内容論Ⅰ2
英語教育内容論Ⅱ 2
英語教育内容論Ⅲ 2
国語教材方法論Ⅰ24単位以上を選択
国語教材方法論Ⅱ 2
国語教材方法論Ⅲ 2
社会科教材方法論Ⅰ2
社会科教材方法論Ⅱ 2
社会科教材方法論Ⅲ 2
数学教材方法論Ⅰ2
数学教材方法論Ⅱ 2
数学教材方法論Ⅲ 2
理科教材方法論Ⅰ2
理科教材方法論Ⅱ 2
理科教材方法論Ⅲ 2
音楽教材方法論Ⅰ2
音楽教材方法論Ⅱ 2
音楽教材方法論Ⅲ 2
美術教材方法論Ⅰ2
美術教材方法論Ⅱ 2
美術教材方法論Ⅲ 2
保健体育科教材方法論Ⅰ2
保健体育科教材方法論Ⅱ2
保健体育科教材方法論Ⅲ2
技術教材方法論Ⅰ2
技術教材方法論Ⅱ 2
技術教材方法論Ⅲ 2
家政教材方法論Ⅰ2
家政教材方法論Ⅱ 2
家政教材方法論Ⅲ 2
英語教材方法論Ⅰ2
英語教材方法論Ⅱ 2
英語教材方法論Ⅲ 2
国語教材実践演習Ⅰ24単位以上を選択
国語教材実践演習Ⅱ 2
国語教材実践演習Ⅲ 2
社会科教材実践演習Ⅰ2
社会科教材実践演習Ⅱ 2
社会科教材実践演習Ⅲ 2
数学教材実践演習Ⅰ2
数学教材実践演習Ⅱ 2
数学教材実践演習Ⅲ 2
理科教材実践演習Ⅰ2
理科教材実践演習Ⅱ 2
理科教材実践演習Ⅲ 2
音楽教材実践演習Ⅰ2
音楽教材実践演習Ⅱ 2
音楽教材実践演習Ⅲ 2
美術教材実践演習Ⅰ2
美術教材実践演習Ⅱ 2
美術教材実践演習Ⅲ 2
保健体育科教材実践演習Ⅰ2
保健体育科教材実践演習Ⅱ2
保健体育科教材実践演習Ⅲ2
技術教材実践演習Ⅰ2
技術教材実践演習Ⅱ 2
技術教材実践演習Ⅲ 2
家政教材実践演習Ⅰ2
家政教材実践演習Ⅱ 2
家政教材実践演習Ⅲ 2
英語教材実践演習Ⅰ2
英語教材実践演習Ⅱ 2
英語教材実践演習Ⅲ 2
別表第2(第6条関係)
教職実践専攻
　専攻共通
科目区分授業科目単位数備考
基礎科目教育課程編成をめぐる動向と課題2　
教育課程の開発と実践2
学びの様式と授業づくり2
教科領域指導研究2
生徒指導の理論的視点と実践的視点2
教育相談の理論と方法2
学校安全と危機管理2
教育経営の課題と実践2
教育における社会的包摂2
現代の学校と教員をめぐる動向と課題2
独自テーマ科目あおもりの教育Ⅰ（環境）2　
あおもりの教育Ⅱ（健康）2
発展科目教科領域指導研究（発展）2　
養護実践課題解決研究2
特別支援教育の教育課程の実施と評価2
教育実践研究科目教育実践研究法（教育実践研究Ⅰ）1　
教育実践研究Ⅱ1
教育実践研究Ⅲ1
教育実践研究Ⅳ1
（1）ミドルリーダー養成コース
科目区分授業科目単位数備考
発展科目地域教育課題研究（教育課程編成・教材開発）2　
協働的生徒指導のマネジメント2
学校の地域協働と危機管理2
教育法規の理論と実践2
学校教育と教育行政2
教職員の職能成長2
学校保健のマネジメント2
学校安全と事故防止2
養護実践課題解決研究（発展）2
実習科目実習ⅠA-1（課題把握）4　
実習ⅠA-2（課題把握）1
実習ⅡA（仮説形成）3
実習ⅢA（課題検証）2
（2）教育実践開発コース
科目区分授業科目単位数備考
発展科目地域教育課題研究（授業づくり）2　
教科領域の理論と実践2
実践的教育相談の課題と展開2
教育実践課題解決研究2
教育における社会的包摂の課題研究2
幼児児童教育の理解2
実習科目実習ⅠB-1（課題把握）1　
実習ⅠB-2（課題把握）2
実習ⅡB（仮説形成）2
実習ⅢB（課題解決研究）3
実習ⅣB（課題解決検証）2
別表第3(第6条及び第7条関係)
学校教育専攻教育科学コース臨床心理学領域の専門科目及び履修基準表の各科目区分から，履修基準に示された単位数を修得する。
科目区分授業科目単位数履修基準
臨床心理学に関する必修科目臨床心理学特論I218
臨床心理学特論II2
臨床心理面接特論I2
臨床心理面接特論II2
臨床心理面接特論III2
臨床心理査定演習I2
臨床心理査定演習II2
臨床心理基礎実習2
臨床心理実習2
臨床心理学に関する選択科目A群心理学研究法特論22
心理学統計法特論2
臨床心理学研究法特論I2
臨床心理学研究法特論II2
B群人格心理学特論22
学習心理学特論2
発達心理学特論2
C群社会心理学特論22
家族心理学特論2
臨床心理関連行政論2
D群精神医学特論22
心身医学特論2
E群ユング心理学特論22
ブリーフセラピー特論2
行動療法特論2
投映法特論I2
投映法特論II2
学校臨床心理学特論2
課題研究課題研究44
自由科目　　　
計32
注：　これらの授業科目は，臨床心理学に関する選択科目のA～D群の科目を除き，臨床心理学領域に所属する学生に限り履修することができる。
別表第4(第7条関係)
専攻別履修基準及び履修方法(学校教育専攻教育科学コース臨床心理学領域を除く。)
履修基準
表の各科目区分から，示された単位数を修得する。
科目区分共通科目専門科目自由科目基礎科目独自テーマ科目発展科目教育実践研究科目実習科目計
＼
専攻
学校教育専攻13143　　　　　30
教職実践専攻2048以上41046
履修方法
共通科目：　授業科目のうち，教育実践研究Ⅰ・Ⅱ，教育活動演習及び研究倫理Ⅰを必修とする。
　学校教育課題研究又は教科教育課題研究のいずれかを選択必修とする。
専門科目：　定められた区分によるものとし，合計で14単位以上を修得する。
自由科目：　別表第1において専門科目に掲げるすべての授業科目及び別表第3の臨床心理学に関する選択科目のA～D群に掲げる授業科目うちから，研究目的に照らして選択し，3単位以上を修得するものとする。ただし，指導教員との協議により，弘前大学大学院共通科目及び他研究科の開講する科目を2単位を上限として，自由科目とすることができる。
基礎科目：　すべての授業科目を必修とする。
独自テーマ科目：　すべての授業科目を必修とする。
発展科目：　所属するコースの授業科目から6単位以上を含めて，合計8単位以上を修得するものとする。
教育実践研究科目：　すべての授業科目を必修とする。
実習科目：　所属するコースのすべての授業科目を必修とする。
別表第5(第20条関係)
教育職員免許状の種類
専攻免許状の種類免許教科の種類
学校教育専攻小学校教諭専修免許状　
中学校教諭専修免許状国語，社会，数学，理科，音楽，美術，保健体育，保健，技術，家庭，職業指導，英語
高等学校教諭専修免許状国語，地理歴史，公民，数学，理科，音楽，美術，保健体育，保健，看護，家庭，職業指導，英語
特別支援学校教諭専修免許状　
教職実践専攻小学校教諭専修免許状　
中学校教諭専修免許状国語，社会，数学，理科，音楽，美術，保健体育，保健，技術，家庭，職業指導，英語
高等学校教諭専修免許状国語，地理歴史，公民，数学，理科，音楽，美術，書道, 保健体育，保健，看護，家庭，農業，工業，商業，職業指導，英語
幼稚園教諭専修免許状　
養護教諭専修免許状