弘前大学

スローガン・理念・将来ビジョン

スローガン

「世界に発信し、地域と共に創造する」

弘前大学は、「世界に発信し、地域と共に創造する」をモットーに、総合大学の機能と特徴を最大限に活用し、地域社会と密接に連携しながら、グローバルな視点に立った教育並びに基礎的、応用的、学際的研究を推進します。 その創造的成果をもって、地域社会、国際社会に寄与することを基本理念とします。

理念

弘前大学は、教育基本法の精神にのっとり、広く知識を授け、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させ、人類文化に貢献しうる教養識見を備えた人格者の育成をもって目的とする。

弘前大学将来ビジョン

基本方針

「世界に発信し、地域と共に創造する」をスローガンに掲げる弘前大学は、地域の「強み」でもある再生可能エネルギー、環境、被ばく医療及び食の4テーマを大学としての重点分野に位置付け、教育研究と地域連携を推進してきた。第3期中期目標期間にあっては、地域の特性に着目した研究成果に基づいたイノベーションの創出が実現したほか、教育研究、国際化及び管理運営面においても確実な成果を挙げることができた。第4期中期目標期間においても、地域のニーズや国の政策を的確に踏まえつつ、これまで積み重ねてきた本学の「強み」に更なる価値を創造することで、より一層地域の活性化に寄与し、地域社会全体の持続的発展を牽引することを基本方針とする。

新型コロナウイルス感染症を契機に起こった大きな社会変動を受け、地方創生の中核として、本学の特色ある世界水準の研究力を基盤とした社会変革・地域創生を先導するイノベーションの創出と人材育成及び研究開発を推進する。

さらに、少子高齢化が進む地域の医療過疎の問題は我が国の地方創生を妨げる重要な課題でもあることから、高齢化が顕著な青森県において地域医療を担う本学が主体となって、各自治体と連携し、地方創生の基盤となる持続可能な新たな地域医療提供体制の構築を目指す。

以上の取組を実現するため、中長期的視点に立ち、学長のリーダーシップの下で、これまでの固定観念にとらわれない大胆かつ戦略的な経営・運営の改革を実行する。

教育改革

Society5.0で実現する社会では、共感力や対話力、創造力がより重要視される。そうした基礎力に加え、文理横断的な知を備えた、国際社会の変革や地域創生に臨機に対応できる人材の育成を目指し、教育改革を推進する。学修者本位の教育の原点に基づき、教学IRの積極的活用、数理・データサイエンス教育の全学導入などを進め、FDの充実と学生の学修成果の可視化を図るほか、学生への各種支援をより一層強化する。

研究推進

国際的レベルの研究、新領域を開拓する基礎的研究、地域を守り、育てる研究を推進する。その中で、若手・女性研究者の支援、競争的研究資金の獲得、知的財産の創出と活用、国際共同研究の促進や人材育成の視点に基づき研究力を強化していく。
また、研究分野としては、環境・エネルギー・放射線、食・自然、健康寿命延伸、地域力向上、文化資源の活用を本学の重要なテーマと位置付け、研究の推進を図る。

大学の国際化

国際化は、高等教育機関である大学にとって不可欠な要素である。「攻めの農林水産業」を展開する青森県においても、農林水産品の輸出拡大を図っていく上でグローバルな視点を備える人材を求めており、地域と共に歩む本学においてもそのような人材の育成は重要な課題である。
本学や海外協定校への双方向の留学等(国際交流)に加え、オンラインを活用した国際的な教育研究の連携と環境整備を行い、ポストコロナ時代に対応した国際化の質的変換を図るとともに、地域と連動した取組を推進する。

地域連携・地域貢献

地域課題の解決や社会実装に役立つ教育や研究を通じて、地域を牽引する人材を育成し、地域定着を推進するとともに、イノベーション創出に取り組む。
「地域を支え、地域から支えられる大学」として、これまで培ってきた大学、自治体、産業界等との連携基盤をより一層強固なものとし、地域貢献を推進していくために、本学が先導し中核的な役割を果たすことにより、地域の活性化や地方創生を実現していく。

管理運営

教育・研究・地域貢献・高度医療等に係る大学の目標・計画について、学長がリーダーシップを発揮し、全学が共通認識を持ちながら、一体となって前進することを目指したガバナンスの強化を図る。こうした観点から、学内の管理運営体制、事務組織、職務の遂行方法などについて不断の見直しを行うとともに、大学運営の基盤となる財政力の強化を目指す。

教育・研究組織

第3期中期目標期間に実施した学部・大学院・研究所の改組を検証し、高等教育機関として必要な基盤学問領域を維持するとともに、本学の機能強化を発展させるべく、不断の改革を進める。今後の教育・研究組織の再編にあっては、それを支える教員組織の在り方についても見直す。

医療

地域の最後の砦として専門的かつ高度な最先端の医療を提供するとともに、情報通信技術などを活用し遠隔地への医療支援を推進する。
また、医師をはじめとする各種医療人材の育成や臨床研究などによる先進的医療技術の研究・開発に努めるため、教育・研究機関としての機能強化を図り、施設整備計画を推進するため経営基盤をより一層強化する。

≪教育改革≫関係用語集
Society5.0
サイバー空間(仮想空間)とフィジカル空間(現実空間)を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会(Society)。狩猟社会(Society1.0)、農耕社会(Society2.0)、工業社会(Society3.0)、情報社会(Society4.0)に続く、新たな社会を指すもので、第5期科学技術基本計画において我が国が目指すべき未来社会の姿として初めて提唱された。
出典:「第5次科学技術基本計画(平成28~令和2年)」より
学修者本位の教育
学修者が「何を学び、身に付けることができるのか」を明確にし、学修の成果を学修者が実感できる教育。
出典:「2040年に向けた高等教育のグランドデザイン」(平成30年11月26日中央教育審議会答申)
教学IR(Institutional Research)
教学マネジメントを確立し、学修者本位の教育というミッションを達成するために必要となる、教育の様々なミッションに応じた情報の収集・分析。
出典:「教学マネジメント指針」より(令和2年1月22日中央教育審議会大学分科会)
数理・データサイエンス教育
数理的思考やデータ分析・活用能力を持ち、社会における様々な問題の解決・新しい課題の発見及びデータから価値を生み出すことができる人材の育成に資する教育。
出典:「大学の数理・データサイエンス教育強化方策について」より(平成28年12月数理及びデータサイエンス教育の強化に関する懇談会)
FD(Faculty Development)
教員が授業内容・方法を改善し、教育力を向上させるための組織的な取組みの総称。
その意味するところは広範にわたるが、具体的な例としては、教員相互の授業参観の実施、授業方法についての研究会の開催、新任教員のための研修会の開催などを挙げることができる。大学設置基準により、FD活動の実施が義務化されている。
出典:「高等教育に関する質保証関係用語集(独立行政法人大学改革支援・学位授与機構刊行)」より
学修成果の可視化
一人一人の学生が自らの学びの成果として身に付けた資質・能力を自覚できるようにするため、「卒業認定・学位授与の方針」に定められた学修目標の達成状況を可視化すること。
出典:「教学マネジメント指針」より(令和2年1月22日中央教育審議会大学分科会)