令和8年度岩木健康増進プロジェクト健診が始まりました

健康未来イノベーション研究機構が実施する令和8年度「岩木健康増進プロジェクト健診」が、2026（令和8）年5月30日（土）から6月8日（月）の10日間の日程で、中央公民館岩木館及び岩木文化センターあそべーるにて開催されています。令和6年度から岩木地区に加えて弘前市全体を受診対象地域に拡大しており、期間中約1,300名の方が本プロジェクトに参加する予定です。

本健診は、地域住民の健康状態とその問題点を医学的観点から包括的かつ詳細に継続して調査し、健康の維持・増進、日常生活活動と生活の質の向上、そして青森県の短命県返上につなげることを目的として2005（平成17）年から実施しているもので、今年で22年目を迎えました。日本電気株式会社（NEC）やマツダ、資生堂をはじめとした大手企業が参画し、計64ブースが設けられています。

本健診は、身長や聴力などの一般的な検査項目に加えて、大手企業などが実施する多種多様な検査が大きな特長です。医学研究科と昨年、共同研究講座「ウェルネスフードイノベーション講座（おいしくたのしくすこやかに研究）」を開設した森永製菓株式会社は今年度初めて本健診に参加し、「食事・満腹感の調査」ブースにおいて、食事パターンによる満腹感の違いなどを調査。また、同じく初参加した本田技研工業株式会社の「運転技能検査」ブースでは、実際のハンドルを用いて運転時の腕の動きを調べるなど、約3,000項目にも及ぶ膨大な健康データの収集が可能となっています。

健診4日目の6月2日（火）には、会場に青森県知事 宮下 宗一郎 氏と弘前市長 谷川 政人 氏のほか、ブータン政府が視察に訪れ、副学長（Well-being戦略担当）・教授／健康未来イノベーション研究機構長 村下 公一先生から各種健診の説明を受けました。

視察後、宮下知事は「本健診は、全国から健康に関する企業が一堂に会して実施し、本県が抱える健康寿命・平均寿命の延伸という課題に対して、非常に大きな成果・効果を上げているプロジェクトと思う。今年、県の新事業として実施する「あおもりWell-being Bizプラットフォーム」の取組とあわせて、本健診が青森県の健康づくりへ役立っていくことを期待している」と話しました。谷川市長は「健診開始から22年目を迎え、弘前大学を中心として多くの企業・大学に参画いただき、市として感謝している。これからも連携を強化しながら多くの方の役に立てる事業になっていければと思う」と述べました。

村下副学長は「今年は新たに、マツダによるAIとの会話で脳の健康度を推定する検査や、NECによるスマホで顔動画を撮影し血圧や脈拍などを測定できる検査など、最先端の機器を入れ多面的な調査を行っていることが特徴。長年蓄積した岩木健診のビッグデータから病気にならないための予防的活動に役立つ知見が生まれている。国内に留まらず世界からも注目いただいており、世界のWell-beingに貢献できるよう取り組んでいきたい」と意気込みを語りました。

本健診で得られる多項目の健康情報を活用して、青森県の短命県返上と、世界の健康長寿をかなえるビジネスモデルの事業化を目指していきます。

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